初心者向けかんたん物流コラム
物流は、大きく分けて5つの領域に分けられます。それが「調達物流」と「生産物流」と「販売物流」と「回収物流」と「消費者物流」です。
例えば、製品を製造するには資材の「調達」が必要となりますし、製品を「販売」するには小売店に製品を運ばなくてはいけません。このように物流には様々な領域が存在しています。それぞれの領域について詳しく見ていきましょう!
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物流は、「調達物流」と「生産物流」と「販売物流」と「回収物流」と「消費者物流」というように5つの領域に分けることができます。一般的によく知られている領域としては、製品が生産工場から消費者にわたるまでの領域の物流を指す「販売物流」がありますが、その他にも複数の領域が存在しています。
また、物流は人間の血液の役割になぞらえて、送り手から受け手に向けて流れていく物流を動脈物流、受け手から送り手に戻すように流れていく物流を静脈物流とも呼びます。「調達物流」と「生産物流」と「販売物流」は、送り手から受け手に向けて流れていく物流にあたることから動脈物流となり、「回収物流」は、受け手から送り手に戻す流れの物流にあたることから静脈物流となります。
「消費者物流」については詳細は後述しますが、他の領域とは性質が異なるため、動脈物流や静脈物流には当てはまりません。
調達物流とは、製品製造に必要な資材がサプライヤーから生産工場に運ばれていくまでの領域の物流のことです。
例えば、自動車の場合、自動車を製造するには足回りからエンジンまで様々な部品が必要となるため、各サプライヤーから各部品を生産工場に運び込まなくてはなりません。この“各サプライヤーから各部品を生産工場に運び込む”領域の物流が調達物流となります。
また、調達物流はサプライヤー側が物流の手配をするのが一般的ですが、近年ではメーカー自らが主導権を持って資材の引き取りを行うような取り組みもひろがっています。サプライヤー側が主導権を持って行う輸送は、人手不足や環境負荷低減などの問題が背景にある昨今において、メーカーや生産工場にとって最適とは言い難いためです。トヨタでは、持続可能な輸送体制の構築を目的に2020年9月から「引き取り物流」を開始しています。
出典:トヨタ自動車株式会社「トヨタ自動車、東海地域での「引き取り物流」に着手」
生産物流とは、自社内あるいは生産工場内での領域の物流のことです。
例えば、自動車の場合、製品の出荷をするまでには、溶接や塗装、組み立てなど、工程が数多くあるため、工場内での移動があったり複数の工場をたどったりします。この“工場内での移動や複数の工場をたどる”領域の物流が生産物流となります。
販売物流とは、製品が生産工場から消費者にわたるまでの領域の物流のことです。
例えば、衣料品の場合、製品が消費者の手元に届くまでには、生産工場から物流センター、物流センターから小売店へと製品が移動していくことになります。この“生産工場から小売店へと製品が移動していく”領域の物流が販売物流となります。
回収物流とは、不良品などがメーカーや小売店に回収されていくまでの領域の物流のことです。
例えば、消費者が小売店で購入した衣料品に汚れが見つかり返品をしようとなった場合には、指定の返送先に送ることになります。この“消費者からメーカー側へと製品が戻っていく”領域の物流が回収物流となります。
また、不良品以外にも、不要になった梱包資材やリサイクル品を回収するモノの流れも回収物流となります。
消費者物流とは、消費者個人を取引相手とした物流のことです。
例えば、宅配や引越し、トランクルームなどが当てはまります。さらには近年利用者が急増しているフリマアプリによる個人同士の電子商取引(C to C)も消費者物流といえるでしょう。このように消費者物流は、取引相手が直接消費者個人になるのが特徴です。
消費者物流は、B to CのみならずC to CのEC市場も急成長をしていることから、ニーズが拡大・多様化している物流領域だといえます。
物流は、「調達物流」と「生産物流」と「販売物流」と「回収物流」と「消費者物流」というように5つの領域に分けることができます。
それぞれの領域について今一度まとめますと以下のようになります。
・調達物流=製品製造に必要な資材がサプライヤーから生産工場に運ばれていくまでの領域の物流
・生産物流=自社内あるいは生産工場内での領域の物流
・販売物流=製品が生産工場から消費者にわたるまでの領域の物流
・回収物流=不良品などがメーカーや小売店に回収されていくまでの領域の物流
・消費者物流=消費者個人を取引相手とした物流
調達物流と生産物流と販売物流はメーカー側から消費者に向かっていくモノの流れ(動脈物流)であるのに対して、回収物流は消費者からメーカー側に戻っていくモノの流れ(静脈物流)になります。消費者物流は性質が異なり、消費者個人が直接取引相手となります。B to CのECをはじめ、フリマアプリなどのC to CのECによって生じる物流も消費者物流となります。
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